【吉田麻祐】ジャンプストア大量キャンセル事件の犯人!43億円超の注文を2000回以上!事件の経緯を時系列で解説(動画あり)

2026年8月6日、集英社が運営する「ジャンプキャラクターズストア」で大量注文と無断キャンセルを繰り返したとして、大阪市の飲食店従業員・吉田麻祐容疑者(32)が偽計業務妨害の疑いで警視庁に逮捕された。

警視庁によると、容疑者は複数のアカウントを使い分け、『ONE PIECE』や『NARUTO』など人気作品の公式グッズを大量注文した後、代金を支払わない、あるいは受け取りを拒否することでキャンセルを繰り返していたという。

キャンセルされた商品の総額は約43億円に上り、集英社には約750万円の実害が発生したとされる。

この記事では、吉田麻祐容疑者のプロフィールや事件の概要、手口、供述内容、時系列など現在判明している情報を整理する。

目次

吉田麻祐について

プロフィール

吉田麻祐(よしだ まゆ)

  • 生年月日: 非公表
  • 年齢: 32歳
  • 出身地: 非公表
  • 住所: 大阪市北区末広町
  • 国籍: 非公表
  • 職業: 飲食店従業員
  • 家族構成: 非公表
  • 学歴: 非公表

事件について

概要

警視庁によると、吉田容疑者は集英社が運営する「ジャンプキャラクターズストア」で大量注文とキャンセルを繰り返し、店舗の業務を妨害した疑いが持たれている。

注文対象となったのは、『ONE PIECE』『NARUTO』をはじめとする「週刊少年ジャンプ」の人気作品の公式グッズだった。

大量注文によって一時的に在庫切れの状態となり、本来購入できたはずの利用者が商品を購入できなくなる事態も発生していたという。

238アカウントを使い分けた手口

警視庁によると、吉田容疑者は少なくとも238個のメールアドレスやアカウントを使い分けていた。

注文後はコンビニ前払いを選択し、支払期限まで入金せず自動キャンセルとなるケースや、代金引換で注文し受け取りを拒否する方法を繰り返していたとされる。

架空の住所を届け先として指定したケースもあったと報じられている。

キャンセル総額は約43億円

事件でキャンセルされた商品の総額は約43億円に上るとされる。

一方、この金額は実際に支払われた被害額ではなく、キャンセルとなった商品の販売価格の合計である。

集英社側には配送費や倉庫業者への支払い、注文処理などによる約750万円の実害が発生したという。

また、注文処理や在庫管理、配送準備など通常業務にも大きな支障が生じたとされる。

動機:注文すると満足感が得られた

吉田容疑者は容疑を認めている。

警視庁の調べに対し、「日々の生活にストレスがたまっていた」「商品を注文すると満足感が得られた」「品切れ前に注文するとスッキリした」などと供述しているという。

また、「アニメ全般が好きだった」と話す一方、集英社への恨みについては否定している。

実際に商品を入手することよりも、注文する行為そのものに満足感を得ていた可能性がある。

事件発覚の経緯

大量キャンセルは2024年頃から続いていたとみられる。

集英社側は異常な注文状況を把握し、2025年6月に警視庁神田署へ被害を相談した。

その後、アカウントや注文履歴などの捜査が進み、2026年8月6日に吉田容疑者が偽計業務妨害容疑で逮捕された。

時系列

  • 2023年10月頃
    • 大量注文とキャンセルが始まった可能性がある。
  • 2024年7月~2025年5月
    • ONE PIECE』『NARUTO』などの公式グッズを大量注文。
    • コンビニ前払い未入金や代引き受取拒否によるキャンセルを繰り返した。
  • 2025年6月
    • 集英社が警視庁神田署へ被害を相談。
    • 本格的な捜査が開始される。
  • 2026年8月6日
    • 吉田麻祐容疑者を偽計業務妨害容疑で逮捕。
    • 容疑を認め、「注文すると満足感が得られた」と供述した。

現在判明している情報

警視庁によると、吉田容疑者は238個のアカウントを使い分け、2000回以上の大量キャンセルを繰り返した疑いがある。

キャンセル商品の総額は約43億円、集英社側には約750万円の実害が発生したとされる。

注文対象は『ONE PIECE』『NARUTO』など人気作品の公式グッズで、一時的な品切れによって一般購入者にも影響が及んだ。

警視庁は余罪の有無や詳しい経緯について引き続き調べている。

まとめ

ジャンプキャラクターズストアで発生した大量キャンセル事件では、大阪市の飲食店従業員・吉田麻祐容疑者が偽計業務妨害容疑で逮捕された。

容疑者は238個のアカウントを使い分け、2000回以上にわたり大量注文とキャンセルを繰り返していたとされる。

キャンセル商品の総額は約43億円に達し、集英社には約750万円の実害が発生した。

警視庁は事件の詳しい経緯や余罪について捜査を続けている。

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